2008年5月4日日曜日

3年で辞めた若者はどこへ行ったのか―アウトサイダーの時代」

城繁幸氏の新刊「3年で辞めた若者はどこへ行ったのか―アウトサイダーの時代」を読みました。
城氏の著作は日本的成果主義の問題点を鋭く描いた 「内側から見た富士通「成果主義」の崩壊」、日本の年功序列制度の行き詰まりと若者の正規雇用の喪失の関係を明らかにした「若者はなぜ3年で辞めるのか? 年功序列が奪う日本の未来」に続いて3冊目を読んだことになります。



本書の中で特に印象に残ったのは、高校生における理系志望校の変化です。 東大、京大、早慶といった一流校全体への進学熱が下がって、代わって彼らが目指すようになったのが医学部で、地方国立大の医学部などは、既に偏差値で東大理工系を上回るケースも珍しくない、とのことです。
城氏は 「大企業はこの先割に合わないだろう、という事実を予想し、子供により良いレールを求めた結果、企業から医業へとシフトしているのだろう。 「おそらく金持ちになれそうだ。」というたった一つの理由のために、その他すべての可能性を捨ててしまうようでは、昭和的価値観と何ら変わらないのだ。医者というのはけして片手間にできるような仕事ではない。切った張ったが好きでない人間にとっては、けして幸福とは言えないはずだ。」と述べています。



これは身につまされる文章です。最近は患者のクレームで簡単にポキンと折れたり、肉体的にハードな外科系を志望しない若手医師が増えていますが、こういった背景があることを知りませんでした。自分自身の将来像を持っていない若手医師も多く、こういった若手に多様な生き方を示して目標と希望を持って仕事に励むことができる環境作りに力を入れたいと思います。



 



2008年4月20日日曜日

HHV-6が慢性疲労症候群やうつ病に関連

4月17日~18日に開かれた日本感染症学会の教育講演15で東京慈恵医大ウイルス学の近藤一博先生が「ヘルペスウイルスの潜伏感染と慢性疾患」と題する講演をされ、その中で、HHV-6というウイルスが慢性疲労症候群やうつ病と関連している成績を示されました。



HHV-6はマクロファージや脳のグリア細胞に持続感染しているため、再活性化すると免疫異常や精神神経障碍をおこす可能性があること、再活性化を示唆する抗体が慢性疲労症候群でうつがある症例、うつ病、躁うつ病で健常人より高い陽性率であること、再活性化は仕事による生理的な疲労でも起こりうることを示されました。
こういう成績を見ると、無理のし過ぎは良くないと思われました。
詳しい内容がネット上に公開されています。興味のある方は下記HPをご覧下さい。



http://www.jst.go.jp/shincho/db/seika/2005_s/2005_s_3/2005_s_3_hiroukan/2005_s_3_hiroukan_1_1_4.htm



2008年4月11日金曜日

1期生の田淵さんのHPを見て②

田淵さんのHPで目を引いたのが、ドバイ観光記事でした。



休み期間に、アラブ首長国連邦のドバイとアブダビと中国の特別行政区の香港とマカオを訪問した。ドバイとマカオは建築ラッシュで、特にドバイはワッと驚くようなすごい建築が立ち並んでいた。



ドバイの超高層ビル群や香港のフィナンシャルビルにも、びっくりしたが、一番凄いと思ったのは、アブダビに建設中のシェイクザイードモスクであった。一点の隈もない白い大理石に、きれいな石がアラビア風に象嵌されていた。内部の飾りもすばらしいものであった。



ドバイに関連した医療の話題としてはメディカルツーリズムに力を入れていることです。



Medical Tourism Dubai - Healthcare Tourism Dubai
http://www.recoverdiscover.com/medical-tourism-dubai.php



メディカル・ツーリズムとは、治療や手術を受けるために他国に旅行することをいい、医療と観光という高い技術力とホスピタリティとを組み合わせた複合サービス産業です。
アメリカではメディカル・ツーリズム市場が毎年30%成長しており、2010年までに400億ドル市場になると言われています。 メディカル・ツーリズムでのアメリカ人の行き先はインド、タイ、ドバイが多く、シンガポールでも整備が進められています。
http://muratainc.com/review/y2008/vol113.html



こういった文章を読むと、医療費抑制で、診療が萎縮傾向にある日本とは対極にある医療のように思えます。そのうちに技術を持ちながら、抑制だらけで閉塞感を強く持った日本の医師達が海外、特に東南アジアのメディカルツーリズムの担い手として流出する時代が来るかもしれません。



2008年4月6日日曜日

1期生の田淵さんのHPを見て①

拡大内視鏡について調べることがあり、Googleで検索すると1期生の田淵さんのHPが目にとまりました。  http://www2u.biglobe.ne.jp/~a000/



HPにはご自身が医師になる課程で体験された病気の経験から導き出された医師のあるべき姿や世界で今おこっていることなどが書かれており、知的好奇心が刺激されました。
何回かに分けて感想を述べていきたいと思います。



医師の原点について田淵さんは以下のように記載されています。病気を体験した医師ほど患者さんの立場にたって考えられる医師はいないと思いますし、仕事に対する思い入れも人一倍であることが多いように思います。また、思い入れが強い分、少々の困難があってもそれを乗り越えることができるように思います。私自身は、大病を患ったことはありませんが、父親の大病が自分の現在の専門分野になっており、多少田淵さんの生き方に似ているように思います。自分の原点を見直すいい機会を与えてくれたと思います。



大学のとき、私自身が難病を患い、特定疾患患者となって、病気の怖さ・切なさを嫌というほど味わい、病気を治す、患者を治すという医師の使命の大切さを、心の底から実感した。だから、自らの専門を決めるとき、迷いは一切なく、自分の病気を専門とした。



下記の文章にも共感を覚えます。私が専門にしている肝臓癌も20年前には5年生存を目標にしていましたが、今は10年生存が目標となり、さらには発癌予防も可能になってきています。ただ、ここまで来るまでには多くの患者さんの死がありましたし、いまだに不条理な死を迎えないと行けない患者さんがいることも事実です。少しでもいい医療を提供できるよう日々切磋琢磨することが医師の使命であり、その積み重ねが気がついたら予後を改善していたことにつながると思います。



医師国家試験に合格して臨床に入ってみると、私の病状などとは比べものにならない、悲惨な患者さんが多数いた。治らない病気も数多く、効果的な治療法がなく、死んでいく人々の山であった。治療法があって克服された病気と、そうでなく克服されていない病気、その差は歴然としていた。川におぼれて死のふちへと流されていく人々を救うには、方法があれば、どんなに費用がかかろうとも、救うというのが、24年前の常識であった。「人の命は地球より重い」当時の閣僚の言葉である。



2008年3月16日日曜日

医療崩壊の責任者は?

日経メディカル・オンラインに本田宏先生の「勤務医よ、闘え!」のブログがありますが、3月13日付けの「医療崩壊はメディアの責任か?」は興味深い内容でした。http://medical.nikkeibp.co.jp/leaf/mem/pub/blog/honda/200803/505722.html



本田氏はNPO法人ささえあい医療人権センターCOML(Consumer Organization for Medicine & Law、医療と法の消費者組織)のデータを引用して、日経・朝日・毎日・読売の4紙で『医療事故』をキーワードに検索した記事件数とCOMLの相談件数の推移は見事なまでに一致すること、医師・医療バッシング一辺倒だったメディアの報道が、2007年初ごろから少しずつ、医療崩壊の根底にある医師不足や低医療費についても扱うように変化してきたと感じていると述べられています。
もし医療事故報道が増加する前、あるいは増加しはじめた直後に、医療者が国民に「医療にも不確実性と限界がある」「日本の医療現場は、極端な低医療費とマンパワー不足のために事故が起きやすくなってしまっている」と分かりやすく説明し、国民も理解してくれたならば、ここまで医療崩壊や立ち去り型サボタージュが深刻にならなかったのではないか…と嘆かれておられます。 一方で、医療崩壊がこれだけ叫ばれるようになった今になっても、国会は道路特定財源の議論一色になっていることに危機感を持たれ、もっと国全体が、医療崩壊を阻止するために医療のあり方を真剣に考えよう、という流れになるように、医療者が一致団結して説明責任を果たすべきと結んでおられます。



結局、医療崩壊の引き金を引いたマスコミですが、炎上させたのはこの問題に無関心であった医師や政府側であったとも言えます。4月からの診療報酬の改訂の説明を聞いても、スポーツのルールがころころ変わるような印象を受け医師、特に開業医は日常診療に汲々とする傾向がさらに強まって、結果的に国民への啓蒙活動などやる暇がないのではと危惧します。



2008年2月29日金曜日

メタボ特定健診とメンタルヘルス

2008.2.20に「産業保健と医療制度改革の展望」(講師:岡山大学、衛生学・予防医学教授、土居弘幸先生)」を聞いてきました。



今年4月から始まるメタボリック症候群に対する「特定健診・特定保健指導」と、会社における「メンタルヘルス」の2つの話題が特に興味深かったです。自分なりにまとめた資料も添付しておきます。興味のある方はご覧下さい。



メタボリック症候群に対する「特定健診・特定保健指導」の制度の概要についてはレスの方で解説しますが、今回の講演で興味深かったのは、疾病の統計ではハイリスク群の発病率が問題にされがちだが、実際には母集団に発病率をかけた実患者数の方が医療費全体へのインパクトは大きく、医療費抑制を本気で考えるなら、集団全体に介入するポピュレーション・アプローチ(税制や法規制)の方がはるかに有効であるということです。塾長がよく言われる広い視野から事例を眺めてみる実例の一つと思いましたが、一見健康に見える人への介入は現在の医療制度のみでは限界があり、ITを利用した健康増進プログラムを考える必要があると思いました。
また、「特定健診・特定保健指導」の制度の詳細を聞くと、実際にはメタボの管理を保険者に丸投げした上に(対象者になぜか配偶者も含まれています)、達成困難な目標(メタボの該当者と予備軍の10%減少)を掲げて、目標達成が出来ないときは後期高齢者制度への支援金(拠出金)をペナルティにするなど、医療費削減のための巧妙な罠のような印象も受けました。



次に「メンタルヘルス」ですが、「安全配慮義務」の概念が詳しく説明されました。安全配慮義務とは事業者は労働者を安全に労働させるという、民事上の義務ですが、
事業者は予見しうるのであれば、何らかの対策を講じる義務がある、と解釈されているようです。それ故に過労自殺などの民事訴訟では、長時間労働を知りながら安全配慮のための具体的な措置を行わなかったという安全配慮義務の不履行について、遺族が 事業者を訴えている事例が増加し、遺族が勝訴した過労自殺の民事訴訟では1億円以上の損害賠償金の支払いが事業者に命じられていることが報告されていました。



これら2つのことは一般企業にとっても新たな負担を強いられるものであり、十分に研究を行って対策を講じなおかないと企業にとって大きなリスクになることがわかりました。







2008年2月17日日曜日

メタボリック症候群に対する「特定健診・特定保健指導」

今年4月から始まるメタボリック症候群に対する「特定健診・特定保健指導」について、4期の則安先生が講演されました。



「メタボ健診」については知らないことが多く、勉強になりました。



講演を聞いて感じたことは、医療サイドのみの介入では不十分で、社会全体で取り組まないとメタボ患者の減少は実現できないということです。



ただ、メタボの患者が減らなければ後期高齢者制度への支援金が増えるカラクリになっており、厚労省の役人の頭の良さに驚きました。







同じような内容が【日経メディカル2月号特集「疑問解消!メタボ健診Q&A」連動特集Vol.1】にも述べられています。



http://medical.nikkeibp.co.jp/leaf/mem/pub/report/200802/505483.html



以下に抜粋を示します。







 2008年4月1日からメタボリックシンドローム(以下、メタボ症候群)に焦点を当てた「特定健診・特定保健指導」という新しい健診制度がスタートする。「医療費適正化計画」の一環として、医療費の2兆円削減をうたう新事業だ。
 対象は40~74歳の国民5600万人。これほどの規模の事業にもかかわらず、その具体像は本来の受益者である国民はもちろん、実働部隊となる医療関係者にも十分に伝わっていない。



 メタボ健診の実施者は、市町村ではなく、国民健康保険、被用者保険(組合健保、政管健保)などの保険者になる。対象は、40~74歳の被保険者と被扶養者。なお、75歳以上の国民は「後期高齢者医療制度」という新たな医療保険制度に加入することになり、各都道府県の広域医療連合が実施する住民健診を、引き続き受けることになる。



 メタボ健診では、健診を実施し、階層化(特定保健指導対象者の選定)を行った後、保健指導の対象となった受診者に、保健指導の開始を通知する。このうち、医師が関与するのは、健診と保健指導だけで、保健指導が必要な人は保険者が選定する。
 評価されるのは保険者で、5年後の2012年度までに、特定健診の受診率70%、特定保健指導の実施率45%、さらにメタボ症候群の該当者と予備軍の10%減少が、目標値(参酌標準)とされた。そして、この目標を達成できなかった保険者は、後期高齢者制度への支援金(拠出金)に10%程度のペナルティを加算されることになった。

 4月を目前にしながら、メタボ健診の体制は十分に整っていない。まず、健診受診者に渡す受診券の発行が7月ころにずれ込みそうだ。これに伴って、10月ころまでに完了させる予定だった08年度の健診が、来年3月の年度末まで実施期間が延長される見込み。その結果、実施費用の請求が09年度にまたがるという、事務的な混乱が予想されている。保健指導を実施する人材不足も指摘されている。さらに、健診データは厚労省が定める電子的標準フォーマットにして提出することになっているが、その入力ソフトに多くのバグ(欠陥)が見付かり、当面は紙ベースでのデータ処理となる。